余命三年時事日記ミラーサイト。 「余命三年時事日記」が閲覧不能に!「弁護士大量懲戒請求事件」でネット民(安倍シンパ)を扇動・洗脳!弁護士からの賠償請求が本格化していた中で!

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Posted by ブクログ 2017年05月03日 面白く読ませていただきました。 ま、少しばかり偏向しいるるような気がしないでもないですが、現代日本が抱える問題の成り立ちや経緯を知るのには非常に素晴らしい本 情報 だと思います。 私たち日本人が戦後思い込まされ洗脳されて来た世界における日本の歴史や存在を正しく見直す時期が来ていると感じる今、先達の実 体験からくる言葉やこれまでの不当な方策や暗躍する外敵の存在など、そういった情報を正確に知るということの大切さをひしひしと感じています。 昨今の激動する世界情勢を正しく理解して、日本が日本人が今どう行動して行くべきなのか?その一歩として日本の近代史を知る事は非常に重要な事だと感じて来ました。 いい本に出会いましたので著者の他の著作も読んで見ようと思います。 Posted by ブクログ 2016年01月27日 現在57歳のわたしが大学生だったころ、 海岸に1人で行ってはいけない……連れて行かれるから、という警告が誰からともなく発せられ、どこに連れ去られるのかははっきりしないまま、1人で海岸に行くことが怖くなったものだった。 あれが北朝鮮の拉致事件を警告するものだったことがずいぶん後になってわかり、戦慄させ られた。 初めて余命ブログを閲覧したとき、あの警告を耳にしたときと同じ感じを受けた。 ブログでは好戦的な印象を受けることもあったが、本を読むと、日本の政治状況が淡々と語られていると感じた。 明晰な政治評論の書といえるのではないだろうか。 まっとうな政治評論家が低級なネトウヨ扱いされる今の日本の状況は異常だと思わざるをえない。 なぜそうなったかは、『余命三年時事日記』をきちんと読めばわかるはずである。 本では、隠蔽されてきた日本の歴史が白日の下に晒されている。 これは愛する日本を奪還するためのまぎれもない抵抗運動なのだ。 言論や表現の自由がなくなってしまったことは、日本から純文学作家が出なくなってしまったことからも明らかである。 日本人作家とも思えない壊れたような文章で洞察を感じさせない小説を書く、純文学作家もどきが大量生産されていく。 日本文化が最も繊細な部分から破壊されていっている。 純文学作家がいなくなった国なんて、他にあるだろうか。 Posted by ブクログ 2019年04月04日 評価が難しい本。 桜井誠の「大嫌韓時代」と趣旨は同じだが、より理性的でデータに基づいている(ように見られる)。 著者の初代「余命」氏は、プロフィールを読むと中国人と韓国人のハーフではないかと思われるが、日本への愛国心が強く、日本国内で権利を主張する在日韓国人を糾弾している。 もともとブログで、極東政治情 勢などの問題点を書いていたところ読者が集まり、内容もセンシティブなのでブログは誰かに遮断され、書籍化されたと書いてあった。 余命氏は、70歳くらいでガンで余命3年と宣告されたそうで、2015年に亡くなったとある。 本書では少し前の民主党政権時代までカバーされている。 裏情報と思われるネタも多く、どういった情報ソースを持っているのか不明である。 おそらく警察か自衛隊あたりだろうか。 いつどういう法改正が誰の発案で実現されたか、されなかったか、ということも詳しく書いてあり、ついてい行くのが少々しんどいが、何とか読める。 いろいろ日本に言いがかりをつけてくる韓国政府の思惑、要求されるままに外国人に参政権を与えようとする政治家、住民登録カードにより生活保護の不正請求が出来なくなることなど、本当であれば知っておいて損はない。

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余命解釈と繋がる「つぶやき」のまとめコーナー

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新規官邸メール1号~137号から訂正あるいは除外された項目がいくつかある。 期日の古いものや実現したものはもちろんだが、項目がそっくりリニューアル除外されたものがある。 それが日韓断交関係、国防動員法関係である。 いずれも妄想が現実となってきて、最後まで残っていた、米国事案である在韓米軍撤退と、自衛隊の充実、あまり大きな声では言えないが潜水艦の核武装はいつでもOKと、対中、対韓、対北との臨戦態勢はほぼ完了している。 現状は国内対策で、「在日コリアン弁護士協会と反日連合勢力」と「余命」との法廷闘争も無関係ではない。 過去ログでご案内の通り、コソボ、クリミアの戦訓が生かされようとしている。 再読されたい。 本稿は除外された項目のいくつかについてふれておく。 まず「国防動員法」である。 昨日出稿記事の関連で、はかったように2件の報道があったので....。 一つは東北大学による太平洋プレート潜り込み測定として海底7000mへの機器設置。 OBSだが注目はノンケーブルデータ通信である。 テレビ映像で示され、これで2004年漢級原子力潜水艦が出港直後から入港まで、また2013年はすべて海中でありながら国籍と艦種まで特定され、中国が認めざるを得なかった理由がはっきりとした。 センサー機器の精度については、グーグルの自動運転機能の完成が報道された。 もはや民間でのリアルタイムの高精度制御がここまできている。 軍事機器は想像もできない。 さて南シナ海。 横須賀の空母ロナルド・レーガンの公開展示に紛れてはっきりしないが周囲を見ると20日過ぎには出港しそうな雰囲気である。 これで北京の日中韓首脳会議は格下げか無期限延期になるだろう。 昨年11月頃からスパイ法の取り締まりが厳しくなり、邦人がかなり帰国した。 退役軍人の待遇劣化と腐敗粛正により、人民解放軍はかなり動揺している。 7大軍区を5軍区への統合と陸軍30万人の縮小も猛烈に反発を受けている。 米中会談も明らかな失敗に終わる。 ユネスコは窮余のカードである。 最後に残されたカードは反日開戦カード1枚になってしまっている。 追い込まれていると言ってもいいだろう。 この程度の状況で、常識的には米中開戦など考えにくいのだが、失敗つづきのオバマにとって、ちょっとした戦争は大歓迎である。 国債がチャラとなり、米国内の中国資産が凍結となればこれはおいしい。 あまり大きな声では言えないが、安倍総理にとっても国内の反日や在日、左翼の粛正には絶好の機会となる。 そういうわけで、けっこう危険が危ない状況なのである。 ここで万一の対応として、まず台湾の方は、国籍をはっきりしておいていただきたい。 日本人は、中国、韓国にある国防動員法がないので、想像すらできないだろうが、有事には中韓ともに軍属となる、つまり戦闘員となる。 以下、確認してしっかりと対応していただきたいと思う。 とくに在日企業は隣からいきなり襲われるような危険性があるので要注意である。 後掲の資料は万一の場合敵方拠点になる可能性があるのでとくに注意が必要だ。 .....「中国国防動員法」から (中略)中国国内法に、中国国内で戦争や武力衝突が発生した際に、金融機関や陸海空の交通輸送手段、港湾施設、報道やインターネット、医療機関、郵便、建設、貿易、食糧などの民間資源をすべて政府の管理下に置くことができるという国防動員法がある。 これは中華人民共和国で2010年7月1日から施行された法律である。 内容を簡単に言えば、中国国内で有事 すなわち戦争や事変、武力衝突、大規模な自然災害など が発生した時に、全国人民代表大会常務委員会 中国の国会 の決定のもと、動員令が発令されるというものだ。 だが、あくまでも国内有事の場合の法律と言い訳するが、実際は対外戦争を想定している。 戦争は国内有事ではないだろう。 バカでもわかる。 また、国防義務の対象者は、18歳~60歳の男性、18歳~55歳の女性で、中国国外に住む中国人も対象となり、国務院、中央軍事委員会が動員工作を指導するという。 中央軍事委員会が動員指導するということは在日中国人約60万人のうち成人中国人はすべて軍属、戦闘員ということになる。 つまり、日本にいながらにして破壊活動や軍事活動ができる軍属、戦闘員となるということだ。 だが、在中国日本人は民間人だ。 日本国内で中国人と戦闘となった場合、中国において民間日本人がはたして戦時国際法の保護下におかれるだろうか。 まずその可能性は期待できないと思われる。 現行の日本国内法では邦人救出は不可能である。 どれだけ犠牲が出るか、これはすべて進出企業の自己責任である。 そして平和憲法擁護、改正反対を唱える売国日本人の責任でもある。 ここまでくれば、公明党、共産党はこの責任を逃れることは絶対にできないだろう。 同様に韓国でも国防動員法がある。 憲法第39条で「すべての国民は国防の義務を負う」という条項だが、恐ろしいことに年齢、性別に条件がない。 老若男女すべてが対象ということで、この国は中国に輪をかけて狂っている。 先述の中国国防動員法において「中国国内で戦争や武力衝突が発生した際に、金融機関や陸海空の交通輸送手段、港湾施設、報道やインターネット、医療機関、郵便、建設、貿易、食糧などの民間資源をすべて政府の管理下に置くことができる」としているが、この法律は「中国国内で.....」という国内法であって、「対外戦争は想定していない」といくら中国が強く否定しても、これは通る話ではない。 当然、動員令が発布された場合に中国国外の中国人に動員令は及ばないなんてまさに詐欺だろう。 フィリピンで戦争を起こして、国内で動員をかけ、日米はもとより世界中の中国人を動員するのか、その関係の規定が全くないのである。 彼らはこれを戦略としている。 劣等民族の悪知恵ということか。 これに関しては韓国も全く同様である。 一応、動員は大統領令をもってするとしているが、後は現場の裁量にまかせている。 中国同様、韓国は大統領令がなくても、韓国憲法第39条において、「すべての韓国国民は国防の義務を負う」という規定により有事には自動的に動員され、兵務庁傘下となるというのが、現実的解釈である。 フィリピンであろうが尖閣であろうが、日米と中国との有事には韓国も巻き込まれるし、対外的には戦争という状態にはならないにしても、断交状態となれば、在日中国人と在日韓国人の国外退去は必然の流れだ。 邦人の引き上げと同時にこの対策も急がれる。 大きく問題となるのは、紛争時、中国や韓国在住の邦人はすべてが文民である。 ところが、日本国内の在日中国人と在日韓国人は軍属であるということだ。 実質、ゲリラ戦の状況となる。 在日中国人はともかく、在日韓国人はそのほとんどが通名であるため、戦時国際法では便衣兵として扱われる。 これはなりすましゲリラとして即刻処刑が可能だ。 余命が再三にわたって警告してきたことが現実となりつつある。 7月9日は改正法の未更新者の黒白の判別をつける日だが、更新者の通名在日の特定日でもある。 7月9日以降、強制送還がどうのこうのというような事態は先の話で、今は米中の紛争次第では日本国内で一瞬にして殺戮戦まであるような事態になっている。 これは帰化済みの元韓国人も通名を使用している方はまず日本人の国民感情として、日本人として扱われることはないだろうから、急いでそれなりの対策をとっておいた方がいいだろう。 このゲリラ対策として安倍総理が国民に要請しているのが、集団企業通報による標的特定、あぶりだしだ。 在日名と所属の会社か組織がわかっていれば、その他大勢で不法残留通報ができる。 通報件数が5万、10万となれば入管も動きやすい。 企業であれば着手、捜査も簡単にできる。 この場合は、まず不法残留者はでないだろうが、在日のクリーンナップができる。 まず企業として通名社員は使えないだろう。 また本名を使うことが本人のためでもある。 少なくとも有事において便衣兵扱いとはならない。 要望 半島有事の際、日本に来る全ての朝鮮人及び韓国人を「難民」や「武装難民」などと呼ばれているが、国際法上は「便衣兵」と呼ばれるべきであり、国民の生命を脅かす脅威であることを周知するよう要望する。 北朝鮮も韓国も反日国家であり、日本に対して攻撃をする可能性が極めて高い。 すでに北朝鮮は日本人を拉致し、何度も領空をミサイルを通過しているのは言うまでもないが、韓国も竹島を武力占拠し、天皇侮辱発言だけでなく対馬侵攻未遂まで行っている。 日本にとって北朝鮮も韓国も戦争や紛争の要件を満たした敵国であるといえることから、朝鮮人・韓国人を難民としてではなく、捕虜として収容するなどして日本人から隔離されるべきである。 要望 現在、Jアラートなどに見られるように、テロや災害などの有事への対応に取り組んでいるものの、その取り組みはいまだ不十分である。 平成16年に施行された有事やテロに対して国民を守る法律である国民保護法があるが、避難誘導のマニュアルは市町村が作ることになっており、避難訓練は施行されたときの1回で終わり、その後13年間していない。 Jアラートについても、ミサイル発射から数分程度で作動することに成功はしたが、Jアラートの作動後どのように行動すればよいのかわからない国民が多く、マニュアルの更新や対応などはほとんどできていなかった。 また、朝鮮半島情勢が緊迫する中、アメリカは米軍と連携して在韓アメリカ人の輸送訓練などを行っている一方で、日本は在韓邦人の輸送訓練もなく、韓国に進出している多くの日本企業もいまだに撤退せず、従業員を危険にさらしている。 ミサイル発射や災害などの有事の際にも、企業の側は従業員に普段通りに出勤を要請することがほとんどで、民間の側に危機管理意識がまったくない。 このままでは、テロや災害などの有事が起きた際に被害を最小限にとどめることは難しい。 したがって、政府は有事における民間人の避難誘導のマニュアル作成と訓練の徹底を急ぐべきである。 注 <便衣兵とは、一般市民と同じ私服・民族服などを着用し民間人に偽装して、各種敵対行為をする軍人のことである。 国際法違反であり、捕虜となっても裁判にかけられ処刑される。 > 要望 現在、日本の安全保障は危機的である。 これらの原因として、反日活動を行う外国人、または帰化人等の罪は大きく、また反省は全くと言っていいほどしていない。 また、これから起きるであろう、日韓戦争・第二次朝鮮戦争・米中戦争等の戦争有事の際はこれらの勢力は、日本でのテロ活動および妨害活動をする可能性があり、早急に対応しなければならない。 しかし、これらの対応としての自衛隊及び警察機関等での対応では、不十分だと考え、日本の民間防衛組織等の壊滅が予想される。 これらの戦争有事の際に、敵勢力の殲滅の簡易化の為、便衣兵となる在日外国人や、その他外患罪に当たる人の名簿の公開を求める。 この措置を取らなければ、おそらく、日本中で、殺し合いに発展した際に、多くの民間人が巻き込まれると考えられる。 早急に対応を求める。 .....国境領土問題や人種差別のような民族問題、とくに戦後の清算がついていない在日特権のような問題は平時での平和的な解決は不可能であると言っていいだろう。 件の要望であるが、2015年の外国人登録法の廃止に伴う、住民登録により、通名の一本化と、国籍と居住の特定が進められた。 また2018年からマイナンバーの金融関係がフル稼働をはじめたことにより、在日や左翼、反日組織の資金の流れも明らかになりつつある。 極左や反日勢力が沖縄に押し込められて労働とか人権とかを標榜する労働組合や弁護士連中にもメスが入り始めた。 関西生コンや一連のユニオン問題、そして懲戒請求裁判もその一角を占めているということである。 名簿等の情報はあふれているということだ。 まあ、有事における治安については、その関係に任せておけばいいだろう。 2019年7月 日 月 火 水 木 金 土 1 2 4 5 7 9 15 19 23 25 26 27 アーカイブ• 193• 101• 158• 153• 113• 128•

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【感想・ネタバレ】余命三年時事日記のレビュー

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余命三年を宣告されたブロガーが、残された人生をかけて、左翼や在日が知られたくない情報を暴露。 一度閉鎖され、その後復活したこともある不屈のブログがついに書籍化! 日韓、在日に関するさまざまな問題を暴き、今後の展開を正確かつ大胆に予測。 裁判所は弁護士の主張を認め、懲戒請求した男に33万円の支払いを命じた。 男は1度も法廷に現れず、書面も提出しなかった模様。 おそらく控訴はしないと思われるので、判決は確定するだろう。 判決書には仮執行及び払わなかった時の利息についても書かれていたらしいので、 金持ちでもない限り支払いに応じるしかあるまい。 これから、同じような判決が沢山出るだろうが、自業自得だろう。 ありもしない在日特権や、日韓関係を引き裂こうとするようなヘイトスピーチなど 社会で認められる訳がないのだ。 肝心の余命三年氏は、今年9月の29日からブログを更新していない。 10月の投稿数はゼロである。 逃げたと思われても仕方がないだろう。 追記 余命三年氏には初代から4代目までいるらしいが、初代、3代目、4代目は同一人物と 見られている。 2代目も同一人物ではないかと疑われている。 特に、初代余命氏は元官僚との触れ込みであったが、10月23日の毎日新聞の記事で、 複数の関係者への取材により、70代の元タクシー運転手である事が判明した。 余命氏に振り回された人にとってはいい面の皮である。 追記その2 10月29日、クローズアップ現代で、懲戒請求が題材にされた。 要点だけ挙げると、 ・懲戒請求者の平均年齢55歳、約6割が男性、公務員、医師、経営者も入っていた ・裁判は東京を中心に27件 和解を申し出た人20人 ・懲戒請求した理由は概ね「日本への危機感、いいことをやっているんだという正義感」 ・ブログ運営者側(余命三年氏)の主張は、「懲戒請求は自分が命令した訳でもないし、個人の判断で やってるんでしょ。 独自にやってるんだからこちらは関係ない。 責任なんか感じる訳ないよ。 自分で名前書いてはんこ押したもの。 なんでこっちでああだこうだ言えるの」 同日、ついに余命三年氏がブログを更新した。 ちょうど1か月ぶりだ。 まずNHKを批判した後、同日付で弁護士3人を相手に7億2000万円の損害賠償を求めて提訴したという。 まだ訴訟は10件ほど予定しているという。 7億2000万円の訴訟の印紙代だけでも218万円するんだが…。 訴訟費用だけで大赤字だろう。 それでも、逃げずに裁判と言う舞台に出てきた事だけは評価しても良いだろう。 第4章内「事実を知れば全日本人が大きな復讐心を持つことに」に、とにかく注目していただきたい。 P94「韓国がたかりにたかった」と著者らも述べる「日本から韓国へのODA一覧」、それらに続くP104からの「終戦直後、朝鮮人が起こした事件の数々」。 これらを調べ上げるだけでも、この数十年間、我が日本国がいかに彼らによって国益を損なわされてきたかを知るきっかけになるであろう。 そして、戦後の混乱期に「アチラ」から「密航」してきた連中の子孫が大半とされる在日の方々。 国籍はおろか、中には「魂」までも「アチラ側」のまま、それでも「特別永住資格」とやらを振りかざし、どれだけ悪さを働こうが「強制送還」されないという、他の外国人にはあり得ない利益を享受し続けている彼ら。 少々脱線するが「強制送還」においては、1991年の海部俊樹政権時に妥結された「日韓法的地位協定に基づく協議の結果に関する覚書」により、事実上、本書でも触れている「外患罪」クラスのあり得ないような大罪でないと、在日韓国人犯罪者を「強制送還」できないのである・・!!そう、先日東京警察病院から逃走したあの在日犯罪者含め、いくら前科何十犯の凶悪犯であろうが、その「覚書」があるばかりに彼らは「特別永住資格」も絡め、他の外国人にはあり得ない「特権」による利益を延々と享受しているのだ!! ちなみに「在日特権などない!」などとのたまう連中も散見されるが、一理はある。 ただそれは、前述の「特権」はそもそも「権利」などではなく、日本政府が、そして我々日本人が「許可」しているだけの事であり、要するに人道的見地から配慮した「お情け」なのだ!!そういう意味で「特別な権利」=「特権」など存在しないというのは確かに「一理」はあるのだ。 さて話しを戻すと、「自虐史観教育」を受けてきた私など、韓国・朝鮮・在日の方々に対して「罪悪感」があったのは確かである。 しかし、本書のような少々過激とも思われる書物等であっても、それに触れた事をきっかけに自ら調べて視野を広げ、「事実」を知り、目を覚ます事が出来るのだ。 こういう日本人が増える事こそが、日本の国益に繋がるのではなかろうか。 初代余命殿。 あなたが遺されたものは確実に日本の国益に繋がっています。 著者の余命プロジェクトチームによれば、本書は、中国事案を外し、スヒョン文書、暴力団リスト、左翼通報リスト等も記載していないが、まともに韓国関係と在日、反日関係に絞った構成にしてある。 具体的には官邸メールを主とした在日、反日勢力の反日行動の集団告発、告訴の取り組みと、特に日本人についてはテロリストや外患罪案件適用についての実践本となっている。 日本人なら誰が考えてもおかしいことがまかり通ってきた。 本書にはこういう案件ががっちりと記載されている。 無用な刺激記事は避けているが、押さえるとことはしっかりと押さえているということである。 残る時間はいくらもないと思うが約70年の人生経験を一人でも多くの次世代に伝えるべくわが一族郎党32名の声と情報を併せて発信することにした。 情報ソースのかなりの部分は小生と父母の実経験による、残る部分の大半も一族の信頼できる情報による。 ここに、捏造や虚偽はない。 父は満州生まれ満州育ちで中国語、ロシア語の会話はもちろん読み書き自在である。 母は数年前に亡くなったが、ソウル生まれソウル育ちで朝鮮語と中国語ができた。 戦後に母方の一族15名が朝鮮で虐殺されている。 甥姪はアメリカ、カナダに在住で、職業は公務員、医師、教諭、自営業さまざまであるが政治家はいない。 それと大学生以下18人の子供たちだ。 原爆投下から一連の復讐的対応をしてしまったので、いつか復讐されるのではないか。 その為に、これからも日本の再軍備についてはコントロールする必要がある。 中国、韓国、北朝鮮が核を持っても絶対に日本には核武装させない。 これがベーシックだ。 国際法違反の原爆2発の御礼参りも。。。 米軍再編成、沖縄問題以外に日米の超高官レベルで核心的な極秘提案があった。 「日米安保の密接強化、軍事共同訓練の強化、日本の防衛力強化への協力、戦後の軍事産業にかかる制限や規制を原則解除、容認、黙認することとする。 米国は直接の脅威となりうる原潜と大陸間弾道弾は認めないがそれ以外は注文つけない。 日本の国内事情が許せば、中国に対する抑止力の範囲で核弾頭を売却してもよい。 日本が軍備増強し、中国に対する核抑止力を持つことはアジアの平和、世界の平和につながると我々は確信している。 日本はこの提案を踏まえて適切な対応をとられたく思う」まさに驚愕のメッセージ。 現時点では、原潜・大陸間弾道弾・核武装以外は実現している。 そして、独自憲法制定と核兵器開発に取り組むのが筋であろう。 現在の日本の技術力ではあっという間に強力高性能な核武装するだろうね。 司馬遼太郎は「坂の上の雲」でこう言っている。 「悲運の名将などありえない。 名将は常に幸運でなければならない。 」 日本は日本海海戦までに国を挙げて準備して戦ったが、なんと勝因は東郷の稀有な幸運に帰結してしまう。 いくつかのピンチ、窮地の場面もなんのその、幸運がまさにリアリティに全く欠けた結果を作り出してしまう。 敵が勝手にこけてしまったのである。 安倍首相の目指すところに到達するには幾多の障害と困難が待ち受けていたが、中国がこけ、韓国がこけ、北朝鮮がこけ、ロシアがこけ、在日とヤクザを処理すると、世界に誇る民度、技術力、経済力と宗教的にもフリーハンドの日本のリーダー安倍は世界史に輝かしい名を残す可能性があるのだ。 確かに、ここ6年間の安倍首相は国政選挙5連勝、アベノミクスで日本経済を改善させ、自民党総裁任期延長改選で3選となり、今年11月20日には、総理在職日数が郷里・山口県の大先輩である桂太郎氏(2886日)を抜いて、歴代1位になる見通しだ。 そして、アメリカのトランプ大統領と親密な関係による強固な日米関係を構築し、世界の政治家の中で優位な立場を築いている。 これは著者が予測したように、安倍首相は東郷平八郎同様に幸運の星に生まれたのかもしれず、今は、安倍首相の下で日本国と日本国民にとっても幸運な時代を過ごしているのかもしれない。 外祖父岸信介の遺志を継いで安倍首相に、自主憲法制定と核武装による日本国の安全と平和を構築してもらいたいですね。 彼らは総数100万にちかく、その半数は不法入国であります。 私としては、これらすべての朝鮮人がその母国たる半島に帰還するよう期待するものであります。 その理由は次の通りであります。 現在および将来の食糧事情からみて、余分な人口の維持は不可能であります。 米国の好意により、日本は大量の食糧を輸入しており、その一部を在日朝鮮人を養うために使用しております。 このような輸入は、将来の世代に負担を課すことになります。 朝鮮人のために負っている対米負債のこの部分を、将来の世代に負わせることは不公平であると思われます。 大多数の朝鮮人は、日本経済の復興に全く貢献しておりません。 さらに悪いことには、朝鮮人の中で犯罪分子が大きな割合を占めております。 彼らは日本の経済法令の常習的違反者であります。 彼らの多くは共産主義者ならびにそのシンパで最も悪辣な政治犯罪を犯す傾向が強く、常時7000名以上が獄中にいるという状態であります。 原則として、すべての朝鮮人を日本政府の費用で本国に送還すべきである。 日本への残留を希望する朝鮮人は、日本政府の許可を受けなければならない。 許可は日本の経済復興の貢献する能力を有すると思われる朝鮮人に与えられる。 上述のような見解を、原則的に閣下がご承認くださるならば、私は、朝鮮人の本国帰還に関する予算並びに他の具体的措置を提出するものであります。 従って、韓国・北朝鮮人に対して日韓基本条約内容のみならず、これ以降の莫大な経済援助内容も完全に理解させ、且つ世界にもアピールすべきである。 むしろ、併合に至るまでの経緯、高宗皇帝から明治天皇に併合を依頼した手紙、2005年に韓国で韓国人学者が発見した大韓帝国皇帝が日本に合邦を要請することの可否を論じるように下問した結果開かれた閣議の議事録、朝鮮の一進会や一般庶民から日本政府に対して併合を依頼した手紙や電報、海外のマスコミや海外諸国が日本の併合・経営を礼賛した新聞記事など、合法的な『日韓併合』での日本の貢献等について、歴史的事実・資料・文献等を元に、韓国・北朝鮮及び世界にアピールするべきと思われる。 そして韓国・北朝鮮からの『日韓併合』の非難に対しては、ヘレン・ミアーズ氏(GHQメンバー)のコメント、及び日米韓英独の学者による国際学術会議の結論「日韓併合不法論支持せず」で反論すべきである。 もし奴隷にしたならば、イギリスは共犯であり、アメリカは少なくとも従犯である。 日本の韓国での行動は全てイギリスの同盟国として『合法的に』行われたことだ。 国際関係の原則にのっとり、当時の最善の行動基準に従って行われたことである。 しかも原則は日本が作ったものではない。 欧米列強が作った原則なのだ。 1910年、日本が韓国を併合したのは、韓国皇帝が『請願』したからだ。 (中略) この学術会議は米ハーバード大アジア・センター主催で16~17日開かれたが、韓国政府傘下の国際交流財団が財政的に支援し韓国の学者の主導で準備された。 これまでハワイと東京で二回の討論会を開き、今回は日米韓のほか英独の学者も加え、いわぱ結論を出す総合学術会議だった。 李王朝が欧米実業家に売った鉄道を敷く権利を買戻して半島に鉄道を張り巡らせ、 巨大ダムを建設して水力発電所を設置し、様々な橋、道路建設、学校、上下水道、 農地整備、公園、病院などを作り、日本の技術と資本により朝鮮の2次産業を9倍も成長させると同時に、1次・3次産業も大幅に伸ばして仕上げた。 医療と衛生環境を向上させて平均寿命を26歳から42歳にまで飛躍的に延ばして人口を2倍まで増やし、その人口の全員が食べていけるほどの食料供給力を与えてあげた。 韓国はIMFから570億ドル(うち日本からは100億ドル)の支援を受けました。 韓国はその支援金を借金の返済に充てたため、国の再建のための資金が足りずそれを嫌気した投資家により韓国の資産は流失しウォンは暴落しました。 日銀がこの難しい交渉をまとめたのは、返済期限までのわずか1ヶ月弱でした。 結局、韓国の破産を防いだのはIMF援助ではなく、日銀による韓国支援の動きが「日本は韓国を見捨てない」という安心感を世界中の投資家に与えたことです。 にもかかわらず、韓国政府は「日本の援助がなくても立ち直れた」と言い放ったうえ、IMFへの返済も実質日本から借りて返済しました。 <反日在日は有事になれば「外患罪」で全滅だ> 組織や個人に、自分たちの行為が日本人と日本国家に対する犯罪を断罪する外患罪にあたる重大犯罪であるとの認識がないということだ。 まさかとは思うが、外患罪の存在すら知らない平和ボケのなせるわざであろうか問題である。 〇例1.通名報道につきNHK、朝日新聞、毎日新聞は他紙と違い、特異の報道をしているという指摘。 在日本名を隠蔽し、通名のみを報道。 (敵国人の犯罪を隠蔽し、日本人の犯罪にすり替えようとする悪質、反日、反国家行為) 〇例2.フジテレビ。 スポーツ中継にて、日本国歌をカット、韓国国歌を流す。 日本優勝式典をカット。 呼称を日韓でなく、韓日とする。 (日本の国旗、国歌を貶め、本来あるべき呼称をあえて侮辱する反日、反国家行為) 〇例3.韓国李明博大統領、天皇陛下侮蔑謝罪要求発言に関し、全TV捏造か隠蔽報道。 (日本の国家元首天皇陛下を侮辱かつ謝罪要求に関して捏造、隠蔽は重大な反日行為) 〇例4.中国戦時動員法制定に関し、緊急かつ重大ニュースにもかかわらず一紙以外は全く報道せず。 (敵国の宣戦布告ともいえるような戦争準備法を報道せず。 明白な利敵行為) 〇例5.朝日新聞の、捏造された南京虐殺報道、慰安婦報道。 (日中、日韓関係を悪化させた主要因ともいえる捏造報道犯。 反日、反国家犯罪の典型例) 〇例6.異様な毎日新聞反安倍キャンペーン。 (仮想敵国の最大の敵を貶める利敵行為) 〇例7.偏向靖国報道。 (論評は不要であろう) 〇例8.河野談話。 村山談話。 鳩山の反日行動。 管の北朝鮮金銭問題。 前原の外国人献金問題。 (この連中のしてきたことを許せる日本人はいないであろう。 外患罪確定事犯) 〇例9.民主党の韓国民団丸抱え選挙。 米グレンデール市における慰安婦像設置に見られるような、外国人特定地域集積による危険きわまりない外国人参政権を推進する公明党、共産党、民主党、社民党、そして元民主党の議員の売国行為。 (挙げた政党の全国会議員が少なくとも外患援助罪に該当する可能性がある) 〇例10.マスメディアの報道しない在日特権の数々。 そして、合法的な『日韓併合』、屈辱的な日韓基本条約とそれによる韓国への膨大な経済援助額などの正しい情報を、マスメディアが日本人のみならず韓国・朝鮮人及び世界の人々にも拡散することが必須である。 ・自衛隊の場合;ある海自関係者によれば、「秘密、秘匿的なものは何一つありません。 準備は整っています。 竹島については、戦闘員を捕虜にしろという命令であれば多少の時間はかかりますが、ただ片付けろという命令であれば10分できれいにします。 相手をただ殲滅せよとの命令であれば駆逐艦、潜水艦等の艦船、戦闘機すべて2,3日で片付けます。 その後は専守防衛にのっとって海上封鎖、空域封鎖ということになります。 これで戦争は終わりです。 」 ・韓国軍の場合;戦車の数などでは自衛隊を圧倒的に上回るが,日韓戦争は海上戦である。 日本は引いて海上封鎖、空域封鎖をして出てくる敵をモグラたたきしていれば、韓国軍は自然消滅する。 皇帝を称するのは自由だが、周囲の国家、民族が認めるかどうかの問題だ。 一応条件としては、皇帝の名称が他から与えられたものではないこと。 他の帝国と同等、もしくは戦争において勝利していること。 他の国家から支配されたことがないこと(戦争の勝敗は関係ありません)。 複数の、民族、国家を統治していること。 などがあげられる。 統治が複数でない場合は国名に大をつけない。 戦前の日本は文字通り大日本帝国だった。 英国の場合、インド帝国を植民地化したので皇帝を継承して大英帝国となったが、インド独立したので元の王国になった。 国家の呼称は政治的権威が基本で、実際の政治体制によらないので、一般的には国名の次に権威名か体制名を付記する。 中華人民共和国、ロシア連邦など。 アメリカ合衆国(共和国)、大韓民国(共和国)とつけない場合もある。 政治体制が国民による、つまり共和国でも国王がいれば英王国、スウェーデン王国、モナコ王国と呼称される。 日本の場合は、実は、皇帝=天皇の実在する国の世界での分類呼称は、なんと日本帝国。 単一国家なので大が取れてただの帝国だが、世界中で現存する唯一の帝国である。 中国がよく日帝がどうのこうのと言ってくるが、日本人はほとんどが大日本帝国を指していると思っているが、実際は正確に今の日本帝国を指しているのである。 その代わりが1年間かけて選出する国家元首のアメリカ大統領なんだね。

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